TOP > マーケット情報 > GMMA

GMMA

【1】GMMA(複合型移動平均線)とは?

GMMAとは、ダリル・ガッピー氏が考案したトレンド系テクニカル分析手法であり、複合型移動平均線とも呼ばれている。この分析手法で特徴的なのは指数平滑移動平均線を12本用いている点で、「短期線」と「長期線」に6本ずつ分けて、各ラインの位置関係や形状からトレンドの状況や強さを判断するところにある。

【2】GMMAとポイント


出所:LION FX  (図1)ローソク足とGMMA

※チャートの見方
赤い線は、短期の投機的な投資家の売買動向として捉え、大きな流れのトレンドのなかにおいて、短期的な価格の推移を表している。なお、短期線は、期間の短い「3・5・8・10・12・15」日の6本の指数平滑移動平均線で構成されている。
一方で青い線は、中・長期で取引を行う投資家の売買動向として捉え、大きな価格トレンドの方向や強さの判断に用いる。長期線は、期間の長い「30・35・40・45・50・60」日の6本の指数平滑移動平均線で構成されている。

※トレンドや売買シグナルの確認方法


出所:LION FX  (図2)GMMAとトレンド判断

傾向として期間の短い移動平均線ほど相場への感応度が強いことから、相場の方向感がしっかりとした、強いトレンドを形成した場合には期間の短い線から長い線の順に並ぶことになり、トレンドの判断においては必須事項となる(図2参照)。そのほか、売買シグナルの確認方法としては、長期線(青)が上昇した場合は「買いシグナル」、低下した場合は「売りシグナル」となるほか、短期線(赤)と長期線(青)の動きで売買タイミングを図る方法などもある。

■注意喚起
当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替レートの変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)においては通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(為替レート×取引数量)× 4%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数(想定元本÷必要証拠金)となりますので、1週間ごとに変動します。店頭バイナリーオプション取引「LION BO」は、判定時刻の為替レートが、当社の設定した最大7本の権利行使価格から、お客様が選択された権利行使価格よりも、上昇するか下降するかを予想するヨーロピアンタイプのラダーバイナリーオプション取引です。最大損失額は、オプションの取得対価の全額となります。取引単位は1ロット(1ロット当たりの価格は0~1,000円)、1回の取引あたりの最大取引単位は50ロットとなります。手数料は無料です。オプションの購入後において、取引をキャンセルすることはできません。購入したオプションを取引可能期間前に清算(売却)をすることはできます。但し、購入価格と清算価格にはスプレッドがあり、清算時に損失を被る可能性があります。「LION BO」は投資額に比べて大きな利益を得る可能性がある反面、投資元本の保証はなく、お客様にとって為替レートが不利な方向に変動することにより投資元本の全てを失う可能性のあるリスクが高い金融商品です。当社は、インターネットを通じて店頭外国為替証拠金取引および店頭バイナリーオプション取引サービスをご提供しておりますので、お客様のパソコン・インターネット環境や当社のシステムに不具合が生じた場合等、取引ができなくなる可能性があります。また、お客様の取引の相手方は当社(相対取引)となっており、取引所取引とは異なります。お客様におかれましては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
  • FX取引の規制が変わります
  • 金融庁
  • 金融先物取引業協会
  • 証券取引等監視委員会
  • 証券・金融商品 あっせん相談センター
  • 国税庁