ヒロセ通商

有名ブランドに負けない
本物の保冷力を

ALL Made in JAPAN

40℃時代の夏に、
本気の保冷バッグ爆誕!

年々暑くなる夏の猛暑に、本気で向き合いました。

01

食品だけじゃない。
モノづくりも本気です。

ヒロセ通商はこれまで、オリジナルカレーやパスタソースなど、多くのPB食品を開発してきました。そして今回、お客様に長く使っていただけるモノとして、オリジナルの保冷バッグを開発しました。

ヒロセ通商オリジナルカレー ヒロセ通商オリジナルパスタソース ヒロセ通商オリジナルラーメン
設計図

02

なぜ日本製なのか?

保冷バッグは数多く存在します。しかし、長く使えて、使うたびに心地よさを感じられるものは多くありません。毎日使うものだからこそ、品質に妥協せず、国内生産にこだわりました。

MADE IN JAPAN

03

ALL Made in JAPAN
企画から製造まで国内生産

企画・素材・縫製・検品アイコン

企画から生地選定、裁断、縫製、検品まで、すべての工程を国内で一貫して実施。丈夫な8号帆布や抗菌防臭素材、本革パーツなどを採用し、機能性・耐久性ともに妥協しない品質を追求しています。

国内生産の工程
職人

04

日本の職人が支える品質

<創業100年以上の老舗鞄メーカー製造>
「長く使っていただけるものを作りたい。」

保冷バッグは国内生産が少ない製品ですが、本商品は日本の熟練職人が一針一針丁寧に縫製。長年培われた技術と経験により、細部まで妥協のない高品質な仕上がりを実現しています。

05

こだわりポイント

夫な8号帆布

丈夫な8号帆布

太い糸で織り上げた厚手生地。型崩れしにくく、長く使える高い耐久性を実現。

抗菌防臭ターポリン

抗菌防臭ターポリン

濡れてもサッと拭ける内装素材。抗菌・防臭加工で清潔に使える安心設計。

メッシュポケット

メッシュポケット

内側には便利なメッシュポケットを搭載。保冷剤はもちろん小物類の収納に活躍。

牛革ハンドル補強

牛革ハンドル補強

経年変化を楽しめる本革を使用。劣化しにくく、長く愛用できる仕様。

ベストサイズ統計

ベストサイズ統計

サイズは、縦:約12cm、横:約23cm、高さ:約23cmで、大きすぎず小さすぎない絶妙なサイズ設計。

ペットボトルが縦に入る

ペットボトルが縦に入る

500mlペットボトルを立てたまま収納できる設計。限られたサイズの中に、十分な収納力を実現。

数量限定レアカラー

数量限定レアカラー

定番カラーに加え、少量生産のレアカラーもご用意。運が良ければ、特別なカラーが当たるかもしれません。

シンプルなデザイン

シンプルなデザイン

どんなシーンにも馴染んで使いやすいシンプルなデザイン性を追及。

06

開発ストーリー

年々厳しさを増す日本の夏。猛暑や温暖化が当たり前になった今、「本当に安心して使える保冷バッグを届けたい。」そんな想いから開発がスタートしました。素材選びから設計、試作、改良を何度も繰り返し、品質・保冷性能・使いやすさのすべてにこだわる。たどり着いた答えは、ALL Made in JAPAN。この夏を本気で乗り切るための保冷バッグが完成しました。

企画デザイン

企画・デザイン

試作検証

試作・検証

改良

改善を重ねる

完成

完成!

食品も、モノづくりも、
一切妥協しない。

ALL Made in JAPAN

ヒロセ通商オリジナル保冷バッグ

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会社概要

商号
ヒロセ通商株式会社
業務内容
第一種金融商品取引業 商品先物取引業
登録番号
近畿財務局長(金商)第41号
許可
農林水産省 経済産業省
加入協会
一般社団法人金融先物取引業協会(会員番号1562)
日本証券業協会 日本投資者保護基金
日本商品先物取引協会
所在地
〒550-0013 大阪市西区新町1丁目3番19号 MGビル
TEL
0120-63-0727(フリーダイヤル)
06-6534-0708(代表)
FAX
0120-34-0709(フリーダイヤル)
06-6534-0709
ヒロセ通商

■注意喚起

店頭外国為替証拠金取引は、為替レートの変動等による損失発生のおそれがあり、かつ、その損失が預託証拠金を上回ることがあります。また、想定元本と比較して、少額の資金で取引することができるため、多額の利益を得ることもありますが、短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。 スワップポイントは、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。また、将来にわたり、保証されるものでもありません。 取引レートは、2way priceです。売値と買値には差があり、その差をスプレッドといいます。取引手数料は無料ですが、スプレッドがお客様のコストとなります。 個人のお客様の必要証拠金は、想定元本× 4%以上の額で、法人のお客様の必要証拠金は、法令等の規定する方法で算出した為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。
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