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カバー先案内

バークレイズ銀行 (LION FX)

バークレイズは、リテール及びコマーシャル・バンキング、クレジットカード、投資銀行、ウェルス・マネジメント及び投資運用サービスを提供する世界大手の金融サービス機関であり、欧州、米国、アフリカ及びアジアに幅広い国際的プレゼンスを有する。創業から300年余の歴史と銀行業務を強みに、50ヵ国超で事業展開し、約13万5000人の従業員を擁する。世界各地の2700万を超える顧客及び取引先のために、資金の移動、貸付、投資及び保護を行っている。日本におけるバークレイズ・グループでは、バークレイズ銀行東京支店、バークレイズ・キャピタル証券株式会社、バークレイズ・グローバル・インベスターズ株式会社(資産運用部門)がそれぞれ事業展開している。

監督官庁 英国金融庁

セントラル短資FX株式会社 (LION FX)

セントラル短資FXでは、主にインターネットを活用した「外国為替証拠金取引サービス」をご提供しています。 資金・為替の銀行間取引 ( インターバンク ) において100年の伝統を有するセントラル短資グループのシナジーを最大限に活かすとともに、ASP先などのパートナー企業およびカウンターパーティーなどのお取引先と積極的に協力関係を築くことにより、お客さまに対し質の高い外国為替投資サービス『Quality FX』の提供に努めています。

監督官庁 日本金融庁

シティバンク エヌ・エイ (LION FX)

シティバンク エヌ・エイは、世界でも有数の金融大手シティグループの金融サービスの消費者企業銀行部で、アメリカ合衆国に本店を置く銀行である。1812年、ニューヨークに「シティバンク オブ ニューヨーク(City Bank of New York)」として設立される。
1930年までに、アメリカ合衆国以外の23ヶ国で100の支店ができ、世界最大規模の銀行になる。
1955年には、「ザ・ファースト・ナショナル・シティバンク・オブ・ニューヨーク」と名称を変更。その後は、1962年に「ファースト・ナショナル・シティバンク」、1976年に「シティバンク エヌ・エイ」と名称を変更し、現在に至る。

監督官庁 米国通貨監督局及び米国連邦準備制度理事会

コメルツ銀行 (LION FX)

1870年ハンブルクで創業し、フランクフルトに本店を置くコメルツ銀行は、約3,800億ユーロの連結総資産を有しており、ドイツ、ヨーロッパにおいて有数の銀行です。3万2千の従業員(内7千人は海外勤務)がおよそ700万人の顧客にサービスを提供しており、親会社以外に、コメルツグループはドイツと世界各国に多くの子会社を保有しています。シンガポール、香港、上海、東京の支店ではアジア地区における厳選された金融機関と戦略的提携を展開しています。

監督官庁 ドイツ連邦金融監督局

クレディ・スイス銀行 (LION FX)

クレディ・スイスはスイスのチューリッヒに本社を置く世界有数のグローバル・バンク。プライベート・バンキング、インベストメント・バンキング、アセット・マネジメントの3部門から成り立ち、証券・投資銀行業務、富裕層向け資産管理業務、資産運用業務などを行う。一般個人向け銀行業務はスイス国内のみ。親会社クレディ・スイス・グループAGは金融持ち株会社で、スイスとニューヨークで上場しています。

監督官庁 スイス連邦銀行委員会

株式会社サイバーエージェントFX (LION FX)

株式会社サイバーエージェントFXは、2003年に株式会社サイバーエージェントの100%子会社として、インターネットを通じた金融サービス事業を行うことを目的に設立されました。
サイバーエージェントFXは、「インターネット」と「金融」の融合による革新的な金融サービスを提供することを通じて、お客さまの繁栄と社会の発展に貢献しています。

監督官庁 日本金融庁

ドイツ銀行 (LION FX)

ドイツ銀行は、コメルツ銀行とドレスナー銀行とともに「ドイツの三大銀行」と呼ばれており、ヨーロッパ及び海外市場の金融国際化を促進するため、1870年にベルリンで創立されました。現在では75カ国に80,000人以上の従業員を保有する世界有数の金融機関へと成長し、株主、顧客、従業員、そして事業を展開する地域社会など、ドイツ銀行グループの発展に欠かせないすべての利害関係者に全力で応えいく経営方針を掲げています。ここ数年に渡り数々の賞を受賞していますが、近年ではIFR(国際財務報告基準)主催の"バンクオブザイアー"に3度輝くなど、高水準な財務管理を維持しています。ドイツ銀行は、強い財務基盤と高い信用力と優れた金融テクノロジーを活用し全世界で積極的に事業展開をしており、今後も飛躍的な発達が期待されている金融機関です。

監督官庁 ドイツ連邦金融監督局

ゴールドマン・サックス証券 (LION FX)

ゴールドマン・サックスは、投資銀行業務、証券業務および資産運用業務を中心に、多岐にわたるグローバルな金融サービスを世界中の企業、金融機関、政府機関等に提供している世界有数の金融機関です。1869年創業の世界で最も伝統のある最大手の金融機関の一つであり、ニューヨークを本拠地として、世界の主要都市に拠点を擁しています。
日本においては、1974年に東京駐在員事務所を開設して以来、多様化するお客様の金融ニーズに応えるべく業務の拡充を図っています。現在は、投資銀行業務、セールス&トレーディング業務を中心に、グループ会社を通じて、投資業務、資産運用、不動産業務などを含む幅広い金融サービスを提供しています。

監督官庁 日本金融庁

香港上海銀行 (LION FX)

英国ロンドンを本部として、世界85以上の国と地域で1億を超えるお客様に金融サービスを提供しているHSBCグループ。香港上海銀行の持ち株会社であるHSBCホールディングスplcは、アメリカの経済誌『フォーブス』で発表された世界有力企業ランキング「Forbes Global 2000」において、銀行部門で2年連続No.1を獲得。日本においては、グループの母体行・香港上海銀行が1866年に横浜で業務を開始以来、140年以上の歴史を有しています。

監督官庁 日本金融庁

モルガン・スタンレー・アンド・カンパニー・インターナショナル・PLC (LION FX)

モルガン・スタンレーは、投資銀行、証券、資産運用、ウェルス・マネジメント事業において多岐にわたるサービスを提供する世界有数のグローバル総合金融サービス企業です。過去75年にわたり、誠実さと卓越性、そしてお客様を大切にする姿勢を何よりも重視し、また、国際金融市場の発展の一助となるべく、長期的なコミットメントを持って積極的にビジネスを展開し、世界各地のお客様に真に質の高い金融ソリューションを届けることを最大の目標としています。現在、世界42カ国に1,300を越えるオフィスを擁するモルガン・スタンレーは、すべてのお客様に、グローバルな事業展開と、各国市場の特質を踏まえたうえでの財務アドバイスを通じて、お客様の事業目標達成のお手伝いをしています。

監督官庁 米国証券取引委員会及び米国商品先物取引委員会

ノムラ・インターナショナルPLC (LION FX)

野村グループは、持株会社である野村ホールディングスと国内外の子会社で構成される金融サービスグループです。ノムラ・インターナショナルは英国に本拠地を置き、野村証券の子会社として昭和56年3月 ロンドン市において、ノムラ・インターナショナルLIMITEDを証券業現地法人として設立。(平成元年4月、ノムラ・インターナショナルPLCに社名変更) Profit & Loss誌の為替プラットフォームの表彰「デジタルFXアワード(Digital FX Awards)」にて「Best Traders Platform」と「Best Execution Funcationality」を2年連続で受賞しております。

監督官庁 英国金融庁

OCBC証券 (LION FX、Hirose-FX2(ミニ) )

OCBC証券は、総資産1510億ドルを有するシンガポール、マレーシア間で最大のOCBC銀行の100%子会社です。OCBC銀行はシンガポールで最も歴史が古く、創業70年以上の由緒ある、大手金融サービスグループで、世界15カ国に370以上の支店、支社を持ち、常に顧客のニーズに応えるために新たな商品とサービスを生み出し、業界のパイオニア的存在となっております。OCBC銀行はムーディーズ(Aa3)、スタンダード&プアーズ(A+)、フィッチ(A+)といった格付評価となり、OCBC証券も同じ格付が適用されます。OCBC証券は、シンガポール証券取引所(SGX)に加盟し、株式取引、商品先物取引、金融先物取引、外国為替取引などを主な業務としております。株式取引部門ではSGXでの取引高の約15%を占める大手証券会社です。

監督官庁 シンガポール金融管理庁及びシンガポール取引所

フィリップフューチャーズ (LION FX)

1983年に設立され、シンガポール証券所(先物デリバティブ市場)創設以来の清算会員であり、またMAS(シンガポール通貨庁)が発行するCMFASの資格も保有しています。お客様と世界中の証券所を直接つなぎ、また、市場の知識に富んだエキスパートが提供する高い仲介及びヘッジサービスは、株価指数先物から、外国為替証拠金取引、エネルギー先物、貴金属先物、商品先物にまで及びます。長い年月を通して、地域の中で一番の仲介業者に成長し、定期的にシンガポール証券所(先物デリバティブ市場)で最もアクティブな会員に位置づけられています。

監督官庁 シンガポール通貨庁

サクソ銀行 (LION FX、HiroseTrader)

サクソ銀行は1992年に創設されデンマークに本部を置き、40カ国から675人以上の社員を雇用しています。 デンマーク金融庁の認可(登録番号1149)を受け、EU規制下にある銀行です。
2001年6月にヨーロッパの銀行として正式な認可を受け、その後オンライン取引市場において急速な成長を遂げております。サクソ銀行が提供する外国為替取引は高く評価され、数々の賞を獲得しています。ヨーロッパをはじめ世界115以上の国の人々にサービスを提供する国際的な投資銀行であり、取引の大半はオンラインによるものですが、充実したサービスを提供しています。

監督官庁 デンマーク金融庁

UBS銀行 (LION FX)

UBSは、本社をバーゼルとチューリッヒに置き、世界の主要な金融市場を含む50カ国以上に営業拠点を有しています。強固な財務基盤と常に変化を受け入れるグローバルな企業文化を持ち、その中核業務である投資銀行・証券業務、富裕層向けウェルス・マネジメント業務および資産運用業務のいずれにおいても、世界トップの一角を占めています。日本においては、UBS銀行東京支店、UBS証券会社およびUBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社を通じて、幅広い金融商品・サービスを、法人・機関投資家や個人のお客様に提供しています。

監督官庁 スイス連邦銀行委員会

UOB銀行

UOB銀行は1935年に創業し、シンガポールの大手銀行で、アジア・太平洋ではリーダー的な役割を果たしています。
世界中に500以上の支店網を巡らし、広範囲のサービスを展開しています。
ネットバンクは24時間休みなしのサービスでいつでも、どこからでも取引できます。グループ総資産1613億ドル、株式資産168億ドルで、2006年純資産は過去最高記録を達しました。

監督官庁 シンガポール金融管理庁及びシンガポール取引所
■注意喚起
当社の取扱う店頭デリバティブ取引は、店頭外国為替証拠金取引および店頭外国為替オプション取引で、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替市場の変動等による損失発生の可能性があります。 店頭外国為替証拠金取引は、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替市場の変動等により注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。さらに、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)についても通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、プラスの場合もあれば、マイナスの場合もあります。取引におけるお客様のコストは、手数料とスプレッドとなります。手数料は、往復で1Lotあたり0~30円。また、HiroseTraderでは、ミニマムチャージ(一定数量未満の少額の取引に対して、1取引につき5米ドル相当の手数料)が必要となります。スプレッド(売りレートと買いレートの差)は、0~となっておりますが、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。LION FXの法人のお客様以外の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(為替レート×取引数量)× 4%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。LION FXの法人のお客様の必要証拠金は、500円~となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれの値が変動することにより、レバレッジも変動します。店頭外国為替オプション取引は、現在の為替レートが近い将来(判定時刻)において値上がりするか値下がりするかを予想する取引で、最大損失額は、オプションの取得対価の全額となります。取引単位は500円以上1円単位で、1回の取引あたりの最大取引単位は、20,000円となります。手数料は無料です。オプションの購入後において、取引をキャンセルすることはできません。購入したオプションを判定時刻以前に権利放棄をすることはできますが、当社が当社の裁量で提示した払戻条件(オプションの取得対価に対する返金率)にご同意いただけない場合、当社は、お客様からの債権放棄を受付けることはできません。各オプション全体の購入数合計が当社の定める購入上限数に達した場合、当該オプションを購入することはできません。当社は、インターネットを通じて店頭デリバティブ取引サービスをご提供しておりますので、お客様のパソコン・インターネット環境や当社のシステムに不具合が生じた場合等、取引ができなくなる可能性があります。また、お客様の取引の相手方は当社(相対取引)となっており、取引所取引とは異なります。さらに、店頭外国為替証拠金取引においては、複数の商品を取り扱っており、取引要綱や各項目の名称が異なります。お客様におかれましては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断によりお取引くださいますようお願いいたします。
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