TOP > 初めての方 > 円高・円安とは?

円高・円安とは?

テレビを見ていると、ニュースでよく「今日の東京外国為替市場午後5時の終値は昨日に比べて50銭の円高です」とか「30銭の円安です」ということを耳にしますよね。それでは1ドル100円であったものが1ドル90円になった場合と、1ドル100円が1ドル110円になった場合とではどちらが円高でどちらが円安でしょうか?

答えは1ドル90円になった場合が円高で、110円になった場合が円安です。

「え?逆じゃないの?値段が下がれば円安で、値段が上がれば円高じゃないの?」と思われる方もいらっしゃると思いますが、ドルと円を「交換する」と考えると分かりやすいと思います。


為替の場合1ドル何円というように、ドルを基本にしています。 (ドルはすべての通貨に対して基本の通貨となるため、「基軸通貨」と呼ばれます。) そこで上の例を考えてみましょう。

1ドル100円が90円になった場合、 はじめは1ドルを100円で交換することができました。 ところが、1ドル90円になると1ドルを90円で交換できることになります。つまり1ドルを交換するのに90円と少ない金額で交換できるようになったのは円の価値が高くなったからです。
反対に1ドル100円が110円になった場合、1ドルを交換するのに110円かかります。110円を出さないと1ドルに交換できないのは円の価値が下がったからということになります。

円はドルに対して相対的に値上がりして高くなったということになります。
ですから、この場合1ドル100円が90円になった場合を円高といいます。

逆に1ドル100円が110円になった場合は1ドルで100円しか買えなかったものが、110円買えるようになっているので円安ということがお分かりになると思います。

■注意喚起
当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替レートの変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)においては通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(為替レート×取引数量)× 4%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、想定元本(為替レート×取引数量)×1%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大100倍となります。店頭バイナリーオプション取引「LION BO」は、判定時刻の為替レートが、当社の設定した最大7本の権利行使価格から、お客様が選択された権利行使価格よりも、上昇するか下降するかを予想するヨーロピアンタイプのラダーバイナリーオプション取引です。最大損失額は、オプションの取得対価の全額となります。取引単位は1ロット(1ロット当たりの価格は0~1,000円)、1回の取引あたりの最大取引単位は50ロットとなります。手数料は無料です。オプションの購入後において、取引をキャンセルすることはできません。購入したオプションを取引可能期間前に清算(売却)をすることはできます。但し、購入価格と清算価格にはスプレッドがあり、清算時に損失を被る可能性があります。「LION BO」は投資額に比べて大きな利益を得る可能性がある反面、投資元本の保証はなく、お客様にとって為替レートが不利な方向に変動することにより投資元本の全てを失う可能性のあるリスクが高い金融商品です。当社は、インターネットを通じて店頭外国為替証拠金取引および店頭バイナリーオプション取引サービスをご提供しておりますので、お客様のパソコン・インターネット環境や当社のシステムに不具合が生じた場合等、取引ができなくなる可能性があります。また、お客様の取引の相手方は当社(相対取引)となっており、取引所取引とは異なります。お客様におかれましては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
  • FX取引の規制が変わります
  • 金融庁
  • 金融先物取引業協会
  • 証券取引等監視委員会
  • 証券・金融商品 あっせん相談センター
  • 国税庁