CFDは投資対象のやり取りが必要なく、買った価格と売った価格の差額だけを利益として受け取ったり、損失として支払ったりする取引です。
取引の際は、投資対象を「実際に代金を支払わずに、買ったことにする(売ったことにする)」ため、代わりに担保として一定の資金(証拠金)を預け入れます。
株価指数関連CFDでは証拠金の10倍(商品CFDでは証拠金の20倍)の額まで取引が可能なので、小額の資金から大きな利益を狙うことができるのです!
※図は株価指数関連CFDを取引する際のイメージです。逆に動くと損失となります。証拠金は、銘柄、為替レートなどによって異なります。
※最低証拠金のみを預けて取引すると直後にロスカットされる為、あらかじめ余裕を持った資金を預けて取引いただく必要がございます。
CFDは買った価格と売った価格の差額だけを利益として受け取ったり、損失として支払ったりする取引です。差額さえ分かれば損益を計算できるので、「買ってから売る」ことも、「売ってから買う(買い戻す)」ことも可能です。
一般的にCFDでは価格が上がると思ったら「買い」、価格が下がると思ったら「売り」の取引をします。つまり、【買った価格より高く売る】ことが出来れば利益になり、さらに【売った価格より安く買う(買い戻す)】ことが出来ればそれもまた利益になるのです。
CFDは買った価格と売った価格の差額だけを利益として受け取ったり、損失として支払ったりする取引です。
投資対象を買ったこと(売ったこと)にし、最終的な売買価格差から損益を計算するため、実際に投資対象をやり取りする必要がありません。そのため実際に保有するのは難しいような金融商品でも取引の対象とすることができ、他では投資できないような銘柄にも投資することができます。
FXの値動きと関連性の高い銘柄も多数取扱っており、FXとあわせて投資するのも有効です。
CFDは他の金融商品とは異なり、ほぼ24時間取引が可能です。
夜寝る前、通勤・通学時間など、日々のちょっとしたすきま時間にいつでも取引することができます。
ほぼ24時間取引が可能なため、例えば夜間に経済に重要な影響を及ぼすニュースが発表された場合でも、チャンスを逃さず瞬時に取引を行うことができます。
<注意喚起>
当社の取扱う店頭CFD取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、原資産の価格の変動、為替レートの変動等やレバレッジ効果により元本を上回る損失発生の可能性があります。株価指数関連CFD取引及び先物ではない商品を原資産とするCFD取引は、金利調整額が発生しますが、(買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り)、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動するので、売建玉を保有している場合でも、当社への支払いとなることがあります。加えて、ETFを原資産とするCFD取引では、原資産となるETFの調達が困難な状況下で借入金利調整額が発生することがあり、売建玉を保有している場合に支払いとなります。また、株価指数関連CFD取引は配当金・分配金の権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、権利調整額が発生します(一般に買建玉を保有している場合は受取り、売建玉を保有している場合は支払い)。但し、原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクイディティプロバイダーによって、売建玉を保有している場合は受取り、買建玉を保有している場合は支払いとなる場合があります。株価指数関連CFD取引の原資産にコーポレートアクション等が発生した場合は、当社は原則、決済期日を定めた上で新規建て注文を停止します。建玉を決済期日までに決済されなかったときには、当該建玉は当社の任意で反対売買により強制決済されます。この他、商品先物を原資産とするCFD取引は、決済期限がなくお取引いただけるように、日々ロールオーバーを行い、自動的に決済日が翌営業日以降に繰り延べられ、当日の取引終了時における未決済ポジションに対して当社が定めた価格調整額が発生します。取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなり、相場急変時や流動性が低下時等、大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(株価指数関連CFDの場合、基準値×1.1×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート、商品CFDの場合、基準値×1.2×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート)を算出し、株価指数関連CFDの場合10%、商品CFDの場合5%以上を乗じた額となり、レバレッジは想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれ最大10倍・20倍となります。
取引に当たっては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
ヒロセ通商株式会社 第一種 金融商品取引業 近畿財務局長(金商)第41号 / 商品先物取引業(店頭商品デリバティブ取引) 経済産業省 農林水産省
日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会(会員番号1562) 日本商品先物取引協会 日本投資者保護基金
COPYRIGHT © ヒロセ通商 ALL RIGHTS RESERVED.