世界の代表的な株価指数
Major World Stock Indexes

日経平均株価(ニッケイヘイキンカブカ)
日本N225

日経平均株価は日本の株式市場全体の動きを示す株価指数で、東京証券取引所プライム市場に上場する225銘柄を選定し構成されている為、日経225とも呼ばれます。東証プライム市場上場銘柄の中から流動性や業種等のバランスを考慮して選んだ225銘柄で構成され、分割の権利落ちを考慮した修正単純平均株価です。単純平均の為に値がさ株(株価が高い株)の影響力が大きくなります。値がさ株にはハイテク企業や金融企業が多いため日経平均はハイテク株や金融株の動きの影響を受けやすいと言われています。

NYダウ平均(ニューヨークダウヘイキン)
米国D30

NYダウ平均株価とは、アメリカのニュース通信社であるダウ・ジョーンズ社が算出しているアメリカの代表的な株価指数です。一般的にはダウ工業株30種平均を指し、日本では「ダウ平均」や「NYダウ」と言う呼び方もあります。ニューヨーク証券取引所やNASDAQ(ナスダック)に上場されている代表的な30の優良銘柄を対象として、連続性を持たせる形で株価の単純平均を算出しています。 算出は1896年に始まりましたが、1928年10月以降に30銘柄で構成するようになりました。 主な構成銘柄(2021/5/10時点):アップル、キャタピラー、J&J、アメリカンエクスプレス、IBM、ウォルト・ディズニー、ウォルマート、コカ・コーラ、ナイキ、ビザ、マクドナルドなど。

NASDAQ100(ナスダック100)
米国NQ100

米国のナスダック市場に上場する金融セクター以外の銘柄のうち、流動性が高く時価総額の大きい上位100銘柄で構成する株価指数で、米国を代表する株価指数の一つとなっています。時価総額加重方式で算出します。 資本、時価総額、利益、キャッシュフローなどから構成される基準のうちどれか一つを満たせば、新興企業によく見られる積極的な投資による赤字を伴った企業でも採用の可能性があります。 FANG(ファイスブック(メタ)・アマゾン・ネットフリックス・グーグル(アルファベット)、MANT(マイクロソフト・アップル・エヌビディア・テスラ)などが含まれ(2021/5/10現在)、世界的なIT(情報技術)企業の割合が高いのが特徴となります。 なお、NASDAQ100指数とNASDAQ総合指数は異なる指数です。

S&P500(エスアンドピー500)
米国S500

ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、NASDAQ(ナスダック)に上場している銘柄から時価総額の大きい主要500社で構成する時価総額加重平均型の株価指数。1941年から1943年の平均を10としており、市場全体の動きを表す指標として機関投資家などに広く利用されています。 主な構成銘柄(2021/5/10現在):GE、ファイザー、フォード、テスラ、インテル、バンカメ、GM、ボーイング、タペストリー、フィリップモリスなど。

FTSE100(エフティーエスイー100)
英国F100

英国の代表的な株価指数。ロンドン証券取引所(LSE)に上場する時価総額上位100銘柄で構成され、ドイツのDAX、フランスのCAC40とともに投資家の注目度が高い欧州の株価指数のひとつです。 1983年12月31日の株価を基準値1000として時価総額加重平均で算出しています。 主な構成銘柄(2021/5/10現在):ロールスロイス、ナットウエストG、BP、ロイヤル・ダッチ・シェル、ユニリーバ、バーバリーなど。

DAX(ダックス)
ドイツD30

ドイツのフランクフルト証券取引所に上場する時価総額上位30銘柄(2021/9/20より40銘柄)で構成するドイツの代表的な株価指数です。 英国のFTSE100やフランスのCAC40とともに、投資家の注目度が高い欧州の株価指数のひとつです。 1987年12月30日を1000(起点)とし、1988年7月1日から算出が開始されました。 主な構成銘柄(2021/5/10現在):アディダス、BMW、フォルクスワーゲン、ダイムラー、Bayer、シーメンス、ドイツ銀行など。

CAC40(シーエーシー40)
フランスC40

CAC 40は、ユーロネクスト・パリにおける株価指数です。同取引所に上場されている株式銘柄のうち、時価総額上位40銘柄を選出して構成される時価総額加重平均型株価指数です。 国内売上高の割合の低い企業が多く、フランスに拠点を置くグローバル企業指数としての性格を持ち合わせています。1987年12月31日時点における株価の平均値を基準値1000として算出しています。 主な構成銘柄(2021/5/10現在):クレディ・アグリコル、ソシエテ・ジェネラル、ダノン、エアバス、ルノー、ロレアル、ルイヴィトン、Air Liquideなど。

STOXX50(ストックス50)
ユーロE50

欧州の株式市場全体の動きを示す代表的な株価指数です。ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストリア、ベルギー、フィンランド、アイルランド、ルクセンブルク、オランダ、ポルトガルの11か国のユーロ圏諸国の各業種を代表する優良な50銘柄で構成されており、浮動株調整後の時価総額を加重平均して算出しています。算出・公表は欧州のSTOXX社が行っています。 主な構成銘柄(2021/5/10現在):アディダス(独)、BMW(独)、ダノン(仏)、ロレアル(仏)、ルイヴィトン(仏)、フィリップス(蘭)、サンタンデール銀行(西)など。

ハンセン指数(ハンセンシスウ)
香港HS

香港株式市場の相場動向を表す代表的な株価指数で、アジア市場の指標の中でも重要な指標のひとつです。香港証券取引所に上場している銘柄のうち、時価総額や流動性の観点から選定された約50銘柄(2021年5月時点)で構成しています。浮動株調整した時価総額の加重平均方式で算出しています。基準値を1964年7月31日100としています。 主な構成銘柄(2021/5/10現在):シャオミ、アリババG、テンセント、ジーリー・オートモービル、チャイナ・モバイルなど。

<注意喚起>

当社の取扱う店頭外国為替証拠金取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替レートの変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)においては通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(為替レート×取引数量)× 4%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので最大25倍となります。法人のお客様の必要証拠金は、為替リスク想定比率×想定元本以上の額となります。 為替リスク想定比率は、通貨ペアごとに異なり、当社では、原則として一般社団法人金融先物取引業協会が金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1項に規定される定量的計算モデルを用いて算出する数値を利用します。なお、為替リスク想定比率は、原則として1週間ごとに見直しが行われ、レバレッジは、為替リスク想定比率の逆数(想定元本÷必要証拠金)となりますので、1週間ごとに変動します。

店頭バイナリーオプション取引「LION BO」は、判定時刻の為替レートが、当社の設定した最大7本の権利行使価格から、お客様が選択された権利行使価格よりも、上昇するか下降するかを予想するヨーロピアンタイプのラダーバイナリーオプション取引です。最大損失額は、オプションの取得対価の全額となります。取引単位は1ロット(1ロット当たりの価格は0~1,000円)、1回の取引あたりの最大取引単位は50ロットとなります。手数料は無料です。オプションの購入後において、取引をキャンセルすることはできません。購入したオプションを取引可能期間前に清算(売却)をすることはできます。但し、購入価格と清算価格にはスプレッドがあり、清算時に損失を被る可能性があります。「LION BO」は投資額に比べて大きな利益を得る可能性がある反面、投資元本の保証はなく、お客様にとって為替レートが不利な方向に変動することにより投資元本の全てを失う可能性のあるリスクが高い金融商品です。

当社の取扱う店頭CFD取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、原資産の価格の変動や為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。さらに、レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や金融市場、為替相場の変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。特に、流動性が低下している状況では、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。また、株価指数、ETF(上場投資信託)、ETN(指標連動証券)を原資産とするCFD取引は、金利調整額(買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り)が発生しますが、金利調整額は、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動するので、売建玉を保有している場合でも、マイナス金利となる際は、当社への支払いとなります。加えて、配当金・分配金の各権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、これらの権利調整額が建玉に発生します。一般に権利調整額は買建玉を保有している場合は受取り、売建玉を保有している場合は支払います。一方、原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクィディティプロバイダーによっては、権利調整額は売建玉を保有している場合は受取り、買建玉を保有している場合は支払います。この他、商品先物を原資産とするCFD取引は、当社が定める日の未決済ポジションに対して当社が定めた価格調整額が発生します。原資産にコーポレートアクションが発生した場合は、当社は決済期日を定めた上で新規取引を停止する場合があります。建玉を決済期日までに決済されなかったときには、当該建玉は当社の任意で反対売買により決済されます。 取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。また、流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、原則、想定元本(基準値×1.1×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート)× 株価指数CFDの場合10%・債券CFDの場合2%・その他有価証券CFDの場合20%以上の額となり、レバレッジは、想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれ最大10倍・50倍・5倍となります。

当社は、インターネットを通じて店頭外国為替証拠金取引、店頭バイナリーオプション取引および店頭CFD取引サービスをご提供しておりますので、お客様のパソコン・インターネット環境や当社のシステムに不具合が生じた場合等、取引ができなくなる可能性があります。また、お客様の取引の相手方は当社(相対取引)となっており、取引所取引とは異なります。お客様におかれましては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。