CFDは実際の株券や商品といった「物」を取引するのではなく、その「物」（「原資産」と言います）の値動きに連動するレート(数値)を取引します。CFDは、株価指数、個別株、ETF、コモディティ、債券、外国為替と取引できるバリエーションが豊富ですが、これら取引を行う銘柄(資産や通貨)を直接保有するわけではなく、上記ら原資産の値動きと連動するCFDレートを取引します。

CFD取引は差金決済取引と呼ばれ、原資産を調達することなく取引ができるからです。そのため「売り」から入ることができ、その反対売買である「買い」で決済を行い損益を確定させることができます。CFDはあくまで原資産を所有することなく、レート(数値)を対象とするため、「売り」から取引ができるのです。

CFDのポジションを保有するために金利がかかるからです。金利は年利で計算されていて、その年利を一日あたりで分けて計算するため毎日、金利調整が行われます。なお、LION CFDでは金曜日の取引に3日分の調整額が発生します。

先物取引は、例えば3か月後に、ある商品を現時点で取り決めた価格で決済することを約束する取引です。3か月後の価格（清算価格と言い、理論的には現物価格に金利と配当を考慮して価格を算出します）を予想し、その価格が現在の先物価格より高いと予想すれば買い、安いと予想すれば売ることによって、3か月後（清算日）に取引が成立した先物価格と清算価格で決済する取引です。 そのため決済期日（一般的に清算日の前営業日）が設けられています。もちろん、決済期日までの間に現在の先物価格で反対売買により決済して清算することもできます。対してCFDは取引対象を現物の値動きに連動する価格で取引したり、先物の値動きに連動する価格で取引したりするのがCFD取引です。当社で取り扱っているLION CFDは現物の値動きに連動する価格で取引するCFDとなります。現物の値動きに連動する価格で取引するのでLION CFDには決済期日はありません。

市場で経済動向を左右するような急激な変動があった際、市場の流動性が低下することが主な原因でスプレッドが広がります。なお、LION CFDのスプレッドは固定ではありません。

CFD取引では、一般的に現物を取引対象とするCFDと先物を取引対象とするCFDがあります。どちらを取引対象をとするかはCFD業者によって違い、それぞれ調整金の性質が異なります。
当社のLION CFDは現物を取引対象としていて、ロールオーバー時に生じる金利調整金と配当・分配金で生じる権利調整金が発生します。一方、先物を取引対象とするCFDは、決済期日を設けない場合、先物の決済期日に価格調整金が生じます。

調整額は金利調整額と権利（配当・分配金）調整額で構成されています。金利調整額は一般的に、買い建玉を保有すれば金利調整額を支払い、売り建玉を保有すれば金利調整額を受け取ります。
また、権利（配当・分配金）調整額は建玉を保有している銘柄に配当金や分配金がつけば、買い建玉を保有していれば権利調整額を受け取り、売り建玉を保有していれば権利調整額を支払います。
LION CFDでは、調整額は一般的に以下のように計算されます。
買い建玉を保有している場合
－前日終値×(市中金利＋仲介金利)÷日数+配当＝調整額
売り建玉を保有している場合
前日終値×(市中金利－仲介金利)÷日数－配当＝調整額
その結果、計算された調整額がマイナスであれば支払い、プラスであれば受取りとなります。

一例として、日本N225の前日終値が30,000円、市中金利(年利)2.5％、当社での仲介金利が2.5％で配当なしの時に買い建玉を1日、持越しした場合、
－30,000×(0.025+0.025)÷365+0＝－4.10958...
となり、1Lotあたり4.10958...円を支払うこととなります。

日本Ｎ225の場合、当社での1Lotあたりの取引数量は1倍なので、日本Ｎ225のBID価格30,000円ASK価格30,005円と仮定した際、1Lotあたりのスプレッドは
(30,005－30,000)×1＝5円
となります。
米国Ｄ30の場合、当社での1Lotあたりの取引数量は0.01倍、米国Ｄ30がBID価格34,000ドル、ASK価格が34,003ドル、為替レートが1ドル150円と仮定した際の1Lotあたりにおけるスプレッドは
(34,003－34,000)×0.01×150＝4.5円
となります。

FXは取引対象を「外国為替」とする取引で新規と決済の差額を差損益として享受する取引です。一方、CFDは取引対象を「株価指数」や「商品」等とする取引ですが、FXと同様に新規と決済の差額を差損益として享受する取引です。「新規と決済の差額を差損益として享受する」という意味ではCFDはFXと同じ取引と言えます。海外ではFXはCFDの一部として捉えられています。

配当金や分配金の権利確定日については各銘柄によって異なります。例えば、日本の配当金の場合、３月の権利付き最終日（3月の最終営業日を含めて3営業日前）と９月の権利付き最終日（9月の最終営業日を含め3営業日前）が配当金の権利確定日となる銘柄が多く、多くの場合、権利調整金はこの権利確定日の取引の終了時点の建玉に付与されることとなります。