投資の世界における「商品」は、金・銀などの貴金属、原油や天然ガスなどのエネルギー、コーンや大豆などの農作物のことを指し、「コモディティ」とも呼ばれます。貴金属やエネルギーを「ハードコモディティ」、農作物を「ソフトコモディティ」と呼んで区別する場合もあり、世界中で取引されています。一般的に商品（コモディティ）はインフレに強いとされており、一部の投資家にはインフレ対策として投資されています。一方で天候や災害などによる価格変動リスクが他の金融商品よりも大きいため、取引には注意が必要です。LION CFDでは代表的な商品CFD5銘柄を取扱っています
取引の目的に合わせた銘柄をご案内します。
リスクを分散して投資したい。
商品の中でも比較的安定した商品に投資したい。
少ない証拠金で投資したい。
大きな値動きの商品に投資したい。
金希少性が高く腐敗しないため、一般的に地政学リスクが高まると保有ニーズが高まります。電気抵抗率が低く加工しやすいことから、パソコンなどの工業用素材として安定的な需要があります。
価格変動要因
為替動向・金利動向・インフレ圧力、中央銀行の保有状況 等
主な生産国
中国、オーストラリア、ロシア、米国、カナダ、ガーナ、メキシコ、ウズベキスタン 等
銀金よりも電気抵抗率、熱伝導率、可視光線の反射率などにおいて優れており、工業用金属としての重要性が高いのが特徴です。世界的な太陽光発電の普及により、太陽光発電パネルの電極材としても注目されています。
価格変動要因
インフレ・金利動向、生産国の生産・輸出動向や政治・経済情勢、電子・電気機器や
太陽光パネル等の生産動向、金と銀の価格差 等
主な生産国
メキシコ、中国、ペルー、オーストラリア、ポーランド、ボリビア、チリ、ロシア 等
WTI原油原油は様々な地域で採取されています。その中でもアメリカ西テキサス地方の「WTI原油」は、含有硫黄分が少なく形質のためUS Light Sweet Crude Oilと呼ばれていて、ガソリンや軽油が多く取れるのが特徴です。
価格変動要因
産油国の動向、国際情勢、世界的な景気、原油の在庫、季節要因 等
主な生産国
アメリカ
ブレント原油WTI原油と同様に国際的な原油として取引されています。主にイギリスの北海にある油田から採鉱される原油のことを「ブレント原油」と呼びます。
価格変動要因
産油国の動向、国際情勢、世界的な景気、原油の在庫、季節要因 等
主な生産国
イギリス、ノルウェー、デンマーク など
天然ガス燃焼したときに発生する窒素化合物、二酸化炭素の量が石炭や石油よりも少ないため、環境にやさしいエネルギーとして注目されています。埋蔵量も豊富で、長期的な安定供給・環境負荷の小ささから、今後さらに需要が増えると見込まれています。
価格変動要因
化石燃料市場の動向、国際情勢、世界的な景気、環境政策、天候・季節要因、輸送設備の稼働状況 等
主な生産国
アメリカ、ロシア、イラン、中国 等
＜注意喚起＞
当社の取扱う店頭CFD取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、原資産の価格の変動、為替レートの変動等やレバレッジ効果により元本を上回る損失発生の可能性があります。株価指数関連CFD取引及び先物ではない商品を原資産とするCFD取引は、金利調整額が発生しますが、（買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り）、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動するので、売建玉を保有している場合でも、当社への支払いとなることがあります。加えて、ETFを原資産とするCFD取引では、原資産となるETFの調達が困難な状況下で借入金利調整額が発生することがあり、売建玉を保有している場合に支払いとなります。また、株価指数関連CFD取引は配当金・分配金の権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、権利調整額が発生します（一般に買建玉を保有している場合は受取り、売建玉を保有している場合は支払い）。但し、原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクイディティプロバイダーによって、売建玉を保有している場合は受取り、買建玉を保有している場合は支払いとなる場合があります。株価指数関連CFD取引の原資産にコーポレートアクション等が発生した場合は、当社は原則、決済期日を定めた上で新規建て注文を停止します。建玉を決済期日までに決済されなかったときには、当該建玉は当社の任意で反対売買により強制決済されます。この他、商品先物を原資産とするCFD取引は、決済期限がなくお取引いただけるように、日々ロールオーバーを行い、自動的に決済日が翌営業日以降に繰り延べられ、当日の取引終了時における未決済ポジションに対して当社が定めた価格調整額が発生します。取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなり、相場急変時や流動性が低下時等、大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金（取引において最低限必要である資金）は、想定元本（株価指数関連CFDの場合、基準値×1.1×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート、商品CFDの場合、基準値×1.2×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート）を算出し、株価指数関連CFDの場合10％、商品CFDの場合5％以上を乗じた額となり、レバレッジは想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれ最大10倍・20倍となります。
取引に当たっては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
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