金融資産の代替資産として代表的な商品
Major Commodities as a Substitute Financial Assetes

商品とは?

投資の世界における商品(コモディティ)には、一般的に大きく分けて、金・銀などの貴金属、原油や天然ガスなどのエネルギー、コーンや大豆・小麦などの農作物の3種類があります。また、貴金属やエネルギーを「ハードコモディティ」、農作物を「ソフトコモディティ」と呼んで区別する場合もあり、「商品CFD」はこれら商品の現物を保有することなくその値動きを取引します。一般的に商品(コモディティ)はインフレに強いとされており、一部の投資家にはインフレ対策として投資されています。一方で天候や災害などによる価格変動リスクが他の金融商品よりも大きいため、取引には注意が必要です。LION CFDでは代表的な商品(コモディティ)5銘柄を取扱っています。

【概要】

発行体がなく破綻リスクや信用リスクがないことから、外貨準備の一手段として利用されることも多い。 希少性が高く腐敗しないことなどから、一般的に地政学リスクが高まると保有ニーズが高まる。 古来より通貨、宝飾品や高級食器として利用されているが、電気抵抗率が低く加工しやすいことから、パソコンなどの工業用素材として堅調な需要がある。

【価格変動要因】為替動向・金利動向・インフレ圧力など

【主な生産国】中国、オーストラリア、ロシア、米国、カナダ、ガーナ、メキシコ、ウズベキスタンなど
※発行体とは「資金を調達するために債券を発行する主体」のことです。たとえば、国債の発行体は国となります。

【概要】
金と同様に古来より通貨、宝飾品や高級食器として広く利用されている。
金よりも電気抵抗率、熱伝導率、可視光線の反射率などが優れており、工業用金属としての重要性が高いが、昨今の社会情勢から写真フィルムなどの需要は減少している。
世界的な太陽光発電の普及から太陽光発電パネルの電極材としての需要が注目されている。

【価格変動要因】インフレ・金利動向、生産国の生産・輸出動向や政治・経済情勢、電子・電気機器や 太陽光パネル等の生産動向

【主な生産国】メキシコ、中国、ペルー、オーストラリア、ポーランド、ボリビア、チリ、ロシアなど

WTI原油

【概要】
原油は生産する国や地域によって性質が異なるため、地域により銘柄が異なる。
そのなかでも代表的な原油(原油指標)が、米国の西テキサス地方の原油「WTI原油」でニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)で先物取引されている。「WTI原油」は含有硫黄分が少なく軽質であるため、US light sweet crude oilと呼ばれており、ガソリンや軽油が多く取れる特長があり、米国内の原油生産や在庫など、米国固有の事情の影響を強く受けやすい傾向がある。

【価格変動要因】産油国の動向、国際情勢、世界的な景気、原油の在庫、季節要因

ブレント原油

【概要】
WTI原油と同様に国際的な原油(原油指標)でICEフューチャーズ・ヨーロッパで先物取引されている。主にイギリスの北海にあるブレント油田・オゼバーグ油田・エコフィスク油田・フォーティーズ油田から採鉱される原油のことを指し、硫黄分が少ない軽質油の特徴があり、欧州に近い中東やアフリカの情勢変化を敏感に反映する傾向がある。
WTI原油はコロナの影響で大幅に需要が落ち込み、原油の保管コストが高まったことで2020年4月20日に価格がマイナスに転じたことがあったが、ブレント原油は海上油田のため、物流と保管においてはWTI原油より柔軟性があり、このときもマイナスにはならなかった。そのため、マイナス価格に落ち込む恐れはブレントの方が少ないと考えられている。

【価格変動要因】産油国の動向、国際情勢、世界的な景気、原油の在庫、季節要因など

天然ガス

【概要】
燃焼したときに発生する窒素酸化物、二酸化炭素の量が石炭や石油より少ないため、環境にやさしいエネルギーとして注目されている。生産地は世界各地に広く分布しており、埋蔵量も豊富。このため、長期的な安定供給・環境負荷の小ささという点でも注目されており、今後さらに需要が増えると見込まれている。

【価格変動要因】化石燃料市場の動向、国際情勢、世界的な景気、環境政策、天候・季節要因、輸送設備の稼働状況など

<注意喚起>

当社の取扱う店頭CFD取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、原資産の価格の変動、為替レートの変動等やレバレッジ効果により元本を上回る損失発生の可能性があります。株価指数関連CFD取引及び先物ではない商品を原資産とするCFD取引は、金利調整額が発生しますが、(買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り)、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動するので、売建玉を保有している場合でも、当社への支払いとなることがあります。加えて、ETFを原資産とするCFD取引では、原資産となるETFの調達が困難な状況下で借入金利調整額が発生することがあり、売建玉を保有している場合に支払いとなります。また、株価指数関連CFD取引は配当金・分配金の権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、権利調整額が発生します(一般に買建玉を保有している場合は受取り、売建玉を保有している場合は支払い)。但し、原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクイディティプロバイダーによって、売建玉を保有している場合は受取り、買建玉を保有している場合は支払いとなる場合があります。株価指数関連CFD取引の原資産にコーポレートアクション等が発生した場合は、当社は原則、決済期日を定めた上で新規建て注文を停止します。建玉を決済期日までに決済されなかったときには、当該建玉は当社の任意で反対売買により強制決済されます。この他、商品先物を原資産とするCFD取引は、決済期限がなくお取引いただけるように、日々ロールオーバーを行い、自動的に決済日が翌営業日以降に繰り延べられ、当日の取引終了時における未決済ポジションに対して当社が定めた価格調整額が発生します。取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなり、相場急変時や流動性が低下時等、大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(株価指数関連CFDの場合、基準値×1.1×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート、商品CFDの場合、基準値×1.2×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート)を算出し、株価指数関連CFDの場合10%、商品CFDの場合5%以上を乗じた額となり、レバレッジは想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれ最大10倍・20倍となります。
取引に当たっては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。