株価指数とは、複数の企業の株価を一定の計算式で数値化したものです。一定の計算とは、単に株価の平均値であったり、株式の発行株数や価格により比率が異なる加重平均であったりします。株価指数は国や取引所、企業の業種など、様々な区分で算出されています。例えば「日経平均株価」は、東京証券取引所プライム市場に上場している企業のうち、売買の活発さなどを考慮して選定した225社の株価を平均して算出されています。株価指数は投資家にとって市場の方向性を図る重要な指標であり、LION CFDでは世界の代表的な株価指数全9銘柄を取扱っています
取引の目的に合わせた銘柄をご案内します。
世界を代表するテクノロジー企業へ投資したい。
安定した成長が見込まれる企業へ投資したい。
値動きが激しい銘柄に投資したい。
日経平均株価は「日経225」とも呼ばれ、東京証券取引所プライム市場に上場している、日本を代表する225社の株価から算出されており、日本の株式市場全体の動きを示す指数です。単純平均の為に値がさ株(株価が高い株)の影響力が大きくなります。値がさ株にはハイテク企業や金融企業が多いため日経平均はハイテク株や金融株の動きの影響を受けやすいと言われています。(2024/6/17現在)
主な構成銘柄
トヨタ、キーエンス、ソニーグループ 等
変動要因
金利動向、為替動向、高株価銘柄の値動き・業績 等
為替との関係
円安になると輸出が増え企業の利益が上がり、株価が上昇する傾向があります。
NYダウ平均株価はアメリカのニュース通信社【ダウ・ジョーンズ社】が算出していて、日本では「ダウ平均」や「NYダウ」と呼ばれています。ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場している代表的な30社の株価から算出されています。(2024/6/17現在)
主な構成銘柄
マイクロソフト、マクドナルド、Visa 等
変動要因
金利動向、高株価銘柄の値動き・業績 等
為替との関係
ドル安になると米国の輸出企業における国際競争力が高まります。
アメリカのナスダック市場に上場している企業のうち、金融系の企業以外で発行株数・価格などを考慮した100社の株価から算出されています。世界的なIT企業の割合が高いのが特徴です。(2024/6/17現在)
主な構成銘柄
マイクロソフト、アップル、エヌビディア、アルファベット、アマゾン、メタ等
変動要因
金利動向、テクノロジー銘柄の業績 等
為替との関係
テクノロジー銘柄の好業績がドル高をもたらすことがあります。
ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、ナスダック市場に上場している企業のうち、発行株数・価格や取引量を考慮した主要500社で構成されています。市場全体の動きを表す指標として機関投資家などに広く利用されています。 (2024/6/17現在)
主な構成銘柄
マイクロソフト、アップル、エヌビディア、アマゾン、メタ 等
変動要因
金利動向、米国GDPの動向 等
為替との関係
ドル安になると米国の輸出企業における国際競争力が高まります。
ロンドン証券取引所(LSE)に上場している企業のうち、発行株数・価格を考慮した上位100社の株価から算出されている、イギリスを代表する株価指数です。(2024/6/17現在)
主な構成銘柄
アストラゼネカ、ロンドン証券取引所グループ 等
変動要因
金利動向、エネルギー銘柄の業績 等
為替との関係
グローバルに事業展開している企業が多く、ポンドが弱まると海外で得る利益がポンド換算で増え、
企業価値が上昇する傾向があります。
ドイツのフランクフルト証券取引所に上場している企業のうち、発行株数・価格などを考慮した上位30社(2021/9/20より40銘柄)の株価から算出されている、ドイツを代表する株価指数です。(2024/6/17現在)
主な構成銘柄
アディダス、フォルクスワーゲン、メルセデスベンツ、シーメンス 等
変動要因
金利動向、工業・自動車・保険銘柄の業績 等
為替との関係
ユーロの価値が下がると輸出が増え企業の利益が上がり、株価が上昇する傾向があります。
ユーロネクスト・パリに上場している企業のうち、発行株数・価格などを考慮した上位40社の株価から算出されている株価指数です。フランスに拠点を置くグローバル企業が多く組み込まれています。(2024/6/17現在)
主な構成銘柄
エアバス、AXA、エルメス、ロレアル 等
変動要因
金利動向、一般消費財・工業関連銘柄の業績 等
為替との関係
ユーロ安がフランス企業の輸出競争力を高めることとなります。
ドイツ、フランス、イタリア、スペインなどのユーロ諸国11か国の各業種を代表する優良な50社の株価から算出されている欧州の株式市場全体の動きを示す代表的な株価指数です。(2024/6/17現在)
主な構成銘柄
ASML HLDG、SAP、リンデ、モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン 等
変動要因
金利動向 等
香港証券取引所に上場している企業のうち、発行株数・株価や取引量などによって選定された約80社(2023年10月時点)の株価から算出されています。香港株式市場の相場動向を表す代表的な株価指数で、アジア市場の指標の中でも重要なもののひとつです。(2024/6/17現在)
主な構成銘柄
HSBC、BYD、CMB、ジーリーオート、レノボグループ、テンセント 等
変動要因
金利動向、中国の経済動向、米中関係、金融・テクノロジー銘柄の業績 等
為替との関係
香港ドルは米ドルにペッグするのでUSD/HKDが7.75に近づくと、香港ドルの需要が拡大し資本流入により、
ハンセン指数の上昇要因となる可能性があります。
<注意喚起>
当社の取扱う店頭CFD取引は、元本や利益を保証した金融商品ではなく、原資産の価格の変動、為替レートの変動等やレバレッジ効果により元本を上回る損失発生の可能性があります。株価指数関連CFD取引及び先物ではない商品を原資産とするCFD取引は、金利調整額が発生しますが、(買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り)、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動するので、売建玉を保有している場合でも、当社への支払いとなることがあります。加えて、ETFを原資産とするCFD取引では、原資産となるETFの調達が困難な状況下で借入金利調整額が発生することがあり、売建玉を保有している場合に支払いとなります。また、株価指数関連CFD取引は配当金・分配金の権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、権利調整額が発生します(一般に買建玉を保有している場合は受取り、売建玉を保有している場合は支払い)。但し、原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクイディティプロバイダーによって、売建玉を保有している場合は受取り、買建玉を保有している場合は支払いとなる場合があります。株価指数関連CFD取引の原資産にコーポレートアクション等が発生した場合は、当社は原則、決済期日を定めた上で新規建て注文を停止します。建玉を決済期日までに決済されなかったときには、当該建玉は当社の任意で反対売買により強制決済されます。この他、商品先物を原資産とするCFD取引は、決済期限がなくお取引いただけるように、日々ロールオーバーを行い、自動的に決済日が翌営業日以降に繰り延べられ、当日の取引終了時における未決済ポジションに対して当社が定めた価格調整額が発生します。取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなり、相場急変時や流動性が低下時等、大きく広がる場合があります。個人のお客様の必要証拠金(取引において最低限必要である資金)は、想定元本(株価指数関連CFDの場合、基準値×1.1×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート、商品CFDの場合、基準値×1.2×取引数量×1Lotあたりの取引単位×円転換レート)を算出し、株価指数関連CFDの場合10%、商品CFDの場合5%以上を乗じた額となり、レバレッジは想定元本÷必要証拠金で算出されますので、それぞれ最大10倍・20倍となります。
取引に当たっては、契約締結前交付書面をよくお読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。
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