LION CFDでは、「金利調整額」と「権利調整額」を合計して「調整額」として付与いたします。

各銘柄の調整額一覧

• 金利調整額
  株価指数、ETF（上場投資信託）を原資産とするCFD取引は、当日の取引終了時における未決済ポジションに対して当社がカバー取引を行う際に発生する金利および貸株料として金利調整額（買建玉を保有している場合は支払い、売建玉を保有している場合は受取り）が発生します。
  金利調整額は、金利水準が各国の経済事情や政治情勢等様々な要因を反映するため変動します。そのため、売建玉を保有している場合でも、マイナス金利となる際は、当社への支払いとなります。
  ETFを原資産とするCFD取引では、金利調整額に借入金利調整額を含みます。借入金利調整額は原資産となるETFの貸借需給関係等によって変動し、原資産となるETFの調達が困難な状況で発生することがあり、売建玉を保有している場合に支払いとなります。
  
  金利調整額：基準値×金利÷(*)365（OR　360）×取引数量×（Lot）あたりの取引単位×繰越日数
  (*)原資産に係る通貨の金融慣行により異なります。
  適用される金利調整額は前営業日の基準値及び金利を基に算出します。
  金利及び借入金利はリクイディティプロバイダーより提供されるレートを基に当社が決定します。
  基準値は前営業日の取引終了時のレートを参考に当社が決定します。
  
• 権利調整額
  株価指数、ETFを原資産とするCFD取引において、配当金・分配金の各権利確定日の取引終了時点で建玉を保有していた場合、これらの権利調整額が建玉に発生します。
  一般に建玉の保有数に応じて、買建玉を保有している場合は権利調整額を受取り、売建玉を保有している場合は権利調整額を支払います。但し、株価指数を原資産とするCFD取引において、ドイツD30のように原資産となる株価指数自体が配当金を考慮している指数の場合等は、使用するリクィディティプロバイダーによっては、売建玉を保有している場合に権利調整額の受取り、買建玉を保有している場合に権利調整額の支払いとなる場合があります。権利調整額は当社のリクィディティプロバイダーより提供された予想配当金・予想分配金相当額を基に当社が決定します。米国税制における源泉徴収が適用される銘柄においても、リクィディティプロバイダーより源泉徴収額を考慮した上で提供された予想配当金・予想分配金相当額を基に当社が決定します。なお、権利調整額は当社の判断により修正する可能性があります。また、原資産のコーポレートアクションの発生によって権利調整額が発生する場合があります。